居抜きオフィスとは？メリットや注意点、物件選定のポイントを解説します

オフィス移転を考える際には、さまざまなオフィスタイプから自社の状況や働き方に合ったものを選ぶことが重要です。

この記事では、オフィスタイプの一つである居抜きオフィスに焦点を当て、「居抜きオフィスとは何か？」「居抜きオフィスのメリット・デメリット」「居抜きオフィスの注意点」などについて詳しく解説します。

居抜きオフィスとは？

居抜きオフィスとは、前のテナントが設置した内装やオフィス家具などを引き継いで利用するオフィスタイプのことを指します。

一般的に、100坪以下のオフィスでは、どのような企業でも「受付」「会議室」「執務室」などがあり、レイアウトは大きく変わらないことが多いです。

よって、居抜きオフィスを選ぶことで、内装工事費用や家具の購入費用が削減できるだけでなく、レイアウトの検討や工事業者との打ち合わせなどの手間や時間を節約することができます。

ほかのオフィスタイプとの比較

オフィスには、居抜きオフィスのほかにも以下のような選択肢があります。それぞれの特徴と違いを簡単に説明します。

オフィスタイプ	特徴	メリット	デメリット
居抜きオフィス	前のテナントが設置した内装やオフィス家具などを引き継いで利用するオフィス	内装工事費用や時間を大幅に削減でき、セットアップオフィスより月額賃料が抑えられる	レイアウトや内装が自社に合わない場合、使いにくさを感じることがある
通常の賃貸オフィス	内装や家具が何もない状態で借りるスタンダードな賃貸オフィス	レイアウトやデザインを自社のニーズに合わせて自由に決められる	入居までに時間と内装工事費用などのコストが大幅にかかる
セットアップオフィス	貸主によって、内装工事や一部家具設置が完了した状態で入居できるオフィス	申込から入居までの時間やコストを大幅に削減できる	内装費用が賃料に上乗せされているため、月額賃料が高くなることが多い
レンタルオフィス	個室を借りつつ、共用スペース（会議室、コワーキングスペースなど）を他社と共有して利用する	デスクやいす、インターネット環境、OA機器などが揃っているため、すぐに業務を開始できる	プライバシーやカスタマイズ性が制限される場合がある

居抜きオフィスは、通常の賃貸オフィスとセットアップオフィス、レンタルオフィスと比較すると、初期コストや入居準備にかかる時間を大幅に削減できる点で優れています。

一方で、前テナントが残した内装やレイアウトをそのまま使用するため、柔軟性に欠ける部分もありますが、それでも費用対効果の高い選択肢として人気があります。

居抜きオフィスのメリットとは？

居抜きオフィスにはさまざまなメリットがあります。今回は主なメリットを３点にまとめて、詳しく解説していきます。

１.初期費用が削減できる

居抜きオフィスの最大のメリットは、初期費用を大幅に削減することができる点です。通常の賃貸オフィスでは、入居時に内装工事を行い、家具や設備・備品等の購入費用も発生し、その費用は一般的に1坪あたり20万円～40万円程度が相場だとされています。

対して、居抜きオフィスはすでに内装工事が完了しており、さらに物件によっては一部家具も引き継ぐことができるため、これらのコストを大幅に抑えることができます。

居抜きオフィスは、すでに会議室が設置されている物件がほとんどなので、そういった物件を選ぶことで、コストを削減することができるというわけです。

２.移転までの手間・時間を削減できる

居抜きオフィスを選ぶことで、移転プロセスを大幅に短縮することができます。

通常、オフィス移転には内装工事やオフィス家具などの選定、業者との打ち合わせが必要ですが、居抜きオフィスではすでに工事は済んでおり、前テナントからの引継業務のみになるため、比較的早期にオフィスを利用開始することが可能です。

特に、急速な事業展開を求められるベンチャー企業や中小企業にとって、この迅速さは大きなメリットとなります。

３.コストパフォーマンスが高い

居抜きオフィスは、他のオフィスタイプと比べてコストパフォーマンスが高いオフィスタイプとして知られています。

なぜなら、同じ内装付きオフィスである「セットアップオフィス」は、貸主が内装工事費用を負担して設計されているオフィスであるため、内装工事費用分が賃料に上乗せされる形で提供されています。

しかし、居抜きオフィスの場合は貸主側が負担している費用がないため、通常のオフィスと変わらない賃料相場で提供されていることがほとんどです。

つまり、通常の賃貸オフィスと賃料は変わらないのに、すでに内装（一部家具）がついているオフィスに入居できるということです。

居抜きオフィスのデメリット・注意点とは？

居抜きオフィスは、通常オフィスよりも慎重に物件の状況を確認する必要があります。コストを抑えたくても、かえってコストがかかってしまうことにならないよう以下の点に注意しましょう。

1. 古い物件の場合、内装や備品が使えないことも考えられるため状態をしっかり確認しましょう。使えない場合は、工事や処分費用がかかり余計な出費になります。
2. レイアウト図面を確認しましょう。前の借主と異業種だった場合、レイアウトが使いにくい場合も考えられます。事前に内見をした際に自社でも使えるレイアウトになるかしっかり確認しましょう。
3. クリーニング費用の確認をしましょう。入居の際オフィスが汚れていることや、残置物が残っている場合クリーニングや処分費用を誰が負担するのかでもめてしまう可能性があります。そのため、クリーニング費用負担などしっかり確認が必要です。
4. 退去時の原状回復について確認しましょう。居抜きオフィスの場合、前テナントの原状回復義務を承継することになります。入居前に、原状回復費用が大体いくらくらいかかるか確認しておきましょう。前テナントがどのような工事を実施しているか。図面で確認するのが望ましいでしょう。
5. 前テナントが什器を置いていく場合、どの什器を置いていくのか、図面をもとに認識を合わせましょう。

応用編：居抜きオフィスを最大限に活用する方法

居抜きオフィスは初期費用を抑え、迅速に業務を開始できる魅力的な選択肢ですが、さらに効果的に活用するためにはいくつかの工夫が必要です。

例えば、既存の内装やレイアウトをそのまま使うだけでなく、自社のブランドイメージや働き方に合わせてリニューアル工事を行うことで、オフィスの価値をさらに高めることができます。

また、会議室やエントランスなどの重要なエリアに手を加えることで、社員のモチベーションや来客の印象を向上させることも可能です。

詳細な活用方法やリニューアル工事のポイントについては、以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。

居抜きオフィスを選ぶ際のポイントとは？

オフィス移転が決まったら、業者に直接問い合わせをするのも一つの方法ですが、成功への近道は事前に新しいオフィスのイメージをしっかりと持つことです。

経営者やオフィス移転プロジェクトチームで新しいオフィスのイメージや必要な要件を明確にしておくことで、スムーズな移転と効果的なオフィス環境を実現することができます。

ここでは、居抜きオフィスを選ぶ際に事前に決めておきたいポイントについて簡単に解説いたします。詳しくは後述の記事をご覧ください。

これらのポイントを事前に決めておくことで、業者とのやり取りがスムーズに進み、理想的なオフィス物件に出会う近道となるでしょう。

居抜きオフィスは信頼できる仲介業者選びが大切

上記であげた注意点の通り、居抜きオフィスは、貸主や管理会社、前テナント、後継テナントと様々な調整が必要になります。検討できる期間も限られていますので、段取りがとても大切です。居抜きについての知識や経験が少ないとトラブルが発生してしまうケースもあります。

契約だけでなく、入居後のフォローもしてくれるような、信頼できる仲介業者に依頼することをおすすめします。

居抜きオフィスを選ぶ際は、まず現状のオフィスの状態を確認し、必要な改修や修繕がないかをチェックすることが重要です。また、契約時には原状回復義務やその他の条件をしっかりと確認しておく必要があります。

居抜きオフィスの移転事例

弊社が移転をサポートさせていただいた居抜きオフィスの事例をピックアップしてご紹介します。

居抜きオフィス入居事例①【文京区本郷・約160坪】

間仕切り壁などの内装から、椅子やデスク、音響機器などの家具まで「100％居抜き」で前テナントから承継された株式会社マイノオト 様の事例です。

居抜き物件のデメリットである「レイアウトの自由が利かない」という点をポジティブに捉え、少しだけ手直しすることで理想的なオフィス空間を完成させられました。

おしゃれかつ出社したくなるオフィスに移転したことによって、従業員の雰囲気が明るくなったと仰っていました。

＞株式会社マイノオト 様の事例をみる

居抜きオフィス入居事例②【千代田区九段南・約45坪】

はじめは通常の賃貸オフィスを検討していたものの、コストメリットを考えて居抜きオフィスに入居された株式会社CLANE 様の事例です。

従業員からあがっていた「ミーティングがしにくい」という課題を居抜きオフィスに移転することで解決。実際にこのオフィスには元々6名用会議室と8名用会議室が備わっていたため、追加工事をほとんど行わずに済んだそうです。

金銭的なメリットのほか、意思決定など時間面でのコストメリットも非常に感じていただいたオフィス移転でした。

＞株式会社CLANE 様の事例をみる

まとめ

居抜きオフィスはコストを抑えたい企業や、手間をかけずにできるだけ早くオフィス移転をしたい企業にお勧めです。

しかし、今回紹介した注意点などをしっかり確認しておかないと思わぬコストがかかってしまう可能性もあります。また、内装や備品などが自社に合っているか、どのような設備を引き継ぐことになるのかを内見の時にしっかり確認し、実際にオフィスとして働く際の動線などをしっかり確認することをお勧めいたします。

弊社は居抜きオフィス専用サイト「vivit」を運営しており、居抜きオフィスを含めた内装付きオフィスの契約実績も300件以上、累計面積23,000坪と豊富な実績を誇ります。物件探しだけでなく、移転目的の策定やその他のサポートも全て対応していますので、居抜きオフィスへの移転をご検討されている方は、まずはお気軽にご相談ください。移転の成功に向けて、全力でサポートいたします。

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