オフィスの賃料相場を左右する空室率の考え方

オフィス移転や入居を検討する上で、賃料は大きな比較ポイントです。安いに越したことはありませんし、また毎月払い続けるものであるため、わずかな妥協が会社の経営面を苦しめてしまう可能性もあります。そのため、立地や内装も去ることながら、賃料には多いにこだわらなければなりません。変動するタイミングは特徴的な性質をもっているため、ぜひ把握しておきましょう。

タイミングによって賃料は変わる

『相場』とは平均値であるため、ある程度変動するのが常識です。オフィス賃料相場については、特に変化が激しいため注意が必要です。傾向をチェックし、オフィス専門の仲介業者と相談するなどして、理想的なタイミングにおける入居を目指しましょう。

空室率と賃料の考え方

オフィス賃料の相場を考える上で外せない存在となるのが、空室率です。これは募集面積を総貸室面積で割った割合を指し、全体の何％が募集中になっているかを示しています。

特徴的なのは、空室率の高い時期は賃料相場が下がり、逆に空室率が低い時期には賃料が上がるという傾向です。たとえば、2002年から2016年までのオフィス賃料・空室率・供給動向のデータを見てみると、東京主要5区の大型オフィスで空室率がもっとも低くなったのは2007年、約2.7％でした。このときの賃料は坪あたり約27,000円です。一方、2012年は空室率が8.7％と高い数値になり、賃料は約16,000円/坪まで落ち込んでいます。

二次空室とは？

オフィス移転を検討する際、新築ビルのみならず、二次空室も注目されます。二次空室とは、新築ビルへの移転に伴い二次的に生まれる空室のことです。では、一体なぜこの二次空室が狙い目といえるのでしょうか。

当たり前ですが、新築ビルは賃料が高く、既存のビルは新築ビルよりも賃料が安いからです。さらに、新築ビルへ移転する企業は、移転元も高グレードビルに入居しているケースが多く、市場価値が高い物件であることが期待できます。新築ビルのオフィスを検討する以上に、メリットがある場合も多くあります。

また、傾向として、2018年から2020年にかけて、新築オフィスビルの供給増に伴い、数多くの二次空室が生まれると予想されています。上記のようなメリットを役立てる上で、まさに理想的な時期が近づきつつあるといえるのです。二次空室予定を随時チェックして、自社に最適なオフィスを見つけてみてはいかがでしょうか。

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